※この記事は個人の体験談です。医療的判断は必ず担当医にご相談ください。
こんにちは、風香です🍀
今回は「自治体をまたぐ保活」について。
これまでも他の記事で何度かお話ししてきましたが、うちはとある自治体の端っこにあります。家の窓からボールを投げたら隣の自治体に届きそうなくらいの端っこです。
自治体のど真ん中にお住まいの方は、保育園申込時の希望園一覧に、全て居住自治体内の園を記入できると思います。でも我が家ほどヘリでなくても、「距離でいったらあっちの市の園のほうが近いのに……」という方は、少なからずいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、隣の自治体の保育園への入園に成功した私が、その申込で驚いたポイントや、確実に進めるために工夫したこと、入園してからのことについて解説します。
個別の自治体によって細かい違いはあると思いますので、あくまで一例としてお考えください。参考にしすぎて申し込みをした結果トラブルになった場合でも責任は負いかねますので、必ずご自身でも一度お住まいの自治体・検討先の自治体に確認してから行動してくださいね。
自治体をまたがざるを得なかった理由
冒頭でも触れましたが、私はとある自治体の端っこに住んでいます。園までの近さランキングを作ると、第3位までが隣接自治体の園で、4番目にやっと居住自治体の園が出てくるような場所です。しかもそれ以降も、15位くらいまでで見ると圧倒的に隣接自治体の園のほうが多く、居住自治体の園は幹線道路や線路を越えた先にあるようなものばかりで、およそ乳児を連れて往復するような場所ではないと感じました。
夫婦共に在宅勤務で、家からの近さがマスト、という事情もありました。業務上、毎日出勤する必要がないので、わざわざ駅近の園に子どもを合わせる理由がなかったんです。
子が歩かないうちはまだいいのですが、歩くようになると、大人が歩く時間の3倍ほどかかります（単に歩くのが遅いだけでなく、石を蹴ったりアリの行列を眺めたりと寄り道が多いため）。自転車だとしても、チャイルドシートに乗ることを大号泣して拒否する日もあります。
いざという時「抱えて帰れる近さ」というのは、時間のない共働き家庭には必要不可欠な要素だと痛感しました。
自治体間のルールの違いは、前年度のうちに把握すべし
一口に「認可保育園」と言っても、自治体ごとにルールが違うことがあります。居住者以外にも門戸を開いている自治体もあれば、そんな余裕はないとばかりに居住者との差を設けているところもあるので、注意が必要です。
できれば、出産前にそれぞれの役所で一度話を聞いておくのが望ましいです。
とりあえず資料をゲット
時間がなくても、まずは「令和○年度入園案内」のような資料をもらっておくと良いです。ネットに載っている場合もありますが、紙媒体を持っておくことをおすすめします。居住地と隣接自治体を併願する場合、同じ項目を横並びで見比べることが多いからです。
よくあるが、初めての人は驚くルール
私が居住自治体と隣接地の併願を考えたときに驚いたのが、「隣接自治体の園も、居住自治体経由で申し込む」ということでした。直接、隣接自治体の窓口に申し込むわけではありません。
その他、自治体間で違いが出やすいポイントはこのあたりです。
- 応募の窓口（居住自治体経由になる）
- 締切日の違い
- 希望順位のつけ方
- 保育料（月謝）
- 復職期限日(入園月末までか、翌月1日までかの2パターンを見たことがあります)
- 受け入れ年齢による自治体内外の募集有無・点数の付け方の違い
クラスは4/1時点の満年齢で決まると以前の記事でも触れましたが、これは裏を返すと、3月生まれと4月生まれでは生まれた日はたった1ヶ月しか違わないのに、クラスが1つ丸ごとズレるということでもあります。
さらに我が家の場合、これに輪をかけて厳しい事情がありました。元々住んでいた自治体では、0歳児クラスの選考（募集）自体が1〜3月には行われていなかったんです。つまり早生まれの子は、生まれてすぐ0歳児クラスに申し込むという選択肢がそもそも存在せず、強制的に1歳児クラスからのスタートになります。1歳児クラスはただでさえ激戦区なのに、早生まれというだけで自動的にそちら側に回されてしまう。
第二子を考えている方は、生まれ月によって保活の難易度がガラッと変わることを、事前に知っておいて損はないと思います。
その他にも、「育休明け予約制度」（育休を切り上げて復職する前提で、あらかじめ入園枠を予約できる制度）のように、自分の居住自治体では使えるのに、隣接自治体の園を利用する場合は対象外、というルールもありました。「その自治体に住んでいること」が前提の優遇制度は、まるごと対象外になると考えておいたほうが安全です。
保育料は「通う園の自治体」ではなく「居住自治体」基準になる
これは当時（保育料の無償化が始まる前）の話ですが、意外と見落としがちな注意点です。隣接自治体の園に通う場合でも、保育料は居住自治体が設定した金額が適用されます。
私のケースでは、たまたま隣接自治体のほうの保育料設定が安かったので「ラッキー」と思っていたのですが、実際は居住自治体側の（高い）金額を取られることになり、正直かなり不服でした。でも、そういう仕組みらしいので仕方ありません。
これはローカルルールではなく、児童福祉法に基づく全国統一の仕組みなんだそうです。
なお、今は都内の認可保育園は保育料が無償化されているので、この差自体は気にしなくてよくなった方が多いと思います。とはいえ、自治体によっては給食費や延長保育料などで差が出ることもあるので、事前に確認しておくと安心です。
実際どうやって申し込んで、どう通知が来たか
窓口での申し込みが基本
居住自治体・隣接自治体どちらの園に応募する場合も、窓口での申し込みが必要でした。自治体をまたぐ場合、オンライン申し込みには対応していなかったためです。
おすすめなのは、先に検討先（隣接）自治体の窓口で書類の中身を見てもらい、不備がないか確認してもらった上で、居住自治体の窓口に提出するという流れです。提出後に「これが足りない」「ここが間違っている」と言われると、また窓口に出向く手間が発生するので、事前チェックを挟むだけでかなりスムーズになります。
希望順位の書き方は要注意
正直に言うと、私は居住自治体の園と隣接自治体の園を、区別せず希望順位にごちゃまぜで書いていました。「本当に近い順」で並べたつもりだったのですが、後から考えると、居住自治体と隣接自治体はそもそも別々の選考として審査されるので、両方を1つの順位表に混ぜて書くこと自体、あまり意味がなかったのかもしれません。
もし同じように自治体をまたいで検討する場合は、「居住自治体の中でどう順位をつけるか」「隣接自治体の中でどう順位をつけるか」を分けて考えたほうが、実態に近い書き方になりそうです。
隣接自治体のほうが発表が早かった
我が家の場合、隣接自治体のほうが選考結果の発表が早く、最寄りの園への入園が決まったので、その場で受諾しました。
ここで重要な注意点があります。隣接自治体の内定を受諾すると、居住自治体側の選考は自動的に取り下げになります。 「両方に合格したら比べて選ぼう」という都合のいい話にはならないので、受諾する前に「本当にこの園でいいか」を決めておく必要があります。
入園後も、手続き上の若干の煩わしさが残る
自治体をまたいで通うことになった後も、保育料の決定通知や各種手続き書類が、居住自治体・通園先自治体の両方から届いたり、問い合わせ先がどちらになるか分かりにくかったりと、細かい煩わしさは正直残ります。ただ、それを差し引いても「近い園に通える」メリットのほうが大きかったです。
まとめ
自治体をまたぐ保活は、情報を取りに行く手間こそかかりますが、選択肢を広げられる大きなチャンスでもあります。特に在宅勤務や、自治体の境界付近にお住まいの方は、居住自治体の中だけで探すのはもったいないかもしれません。
• 隣接自治体の資料は自分から取りに行く
• 応募・締切・受け入れ年齢・保育料などのルールの違いを事前に把握する
• 早生まれは、自治体によっては0歳児クラスの選考自体がないこともある
• 窓口申し込みが基本、オンライン不可な点に注意
• 先に検討先自治体の窓口で書類チェックしてもらうとスムーズ
• 内定受諾のタイミングで、居住自治体の選考が取り下げになる点に注意
今後は、この隣接自治体のほうへ引っ越す話もしたいと思います。概ねスムーズに手続きできましたが、窓口で聞いてた話と違う！という点も発生したりしたので、また改めてお話ししますね。
おわり
コメント